医療系国家資格の話3　理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、視能訓練士

ＮＯ！ＮＯ！

「関係なくね？」と言ってるそこのあなた！

ここで紹介する専門領域は、栄養学が縁の下の力持ちとしてサポートされるもの。

もし、興味があったら最後まで読んでみて下さいね。

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理学療法士

理学療法士とは法律の中で「身体に障害のある者に対し、主としてその基本的動作能力の回復を図るため、治療体操その他の運動を行わせ、及び電気刺激、マッサージ、温熱、その他の物理的手段を加えること」と定められています。

法律の中で定められている基本動作能力とは「寝返る」「起き上がる」「立ち上がる」「歩く」など、人が日常生活を過ごす上で基本となる動作を言います。

病気や怪我によって、体力低下や筋力低下等の機能低下を招いた身体の基本的動作能力の回復を図るのが理学療法です。

理学療法士は名称独占資格です。

理学療法士を名乗る為に必要ですが、理学療法士の資格を取得していない人でも理学療法士の仕事をすることは可能です。

しかし、理学療法士を取得するには、解剖学、生理学、運動学等の高度な知識や技術を習得する過程があり、知識や技術を学ばない無資格者が理学療法士の仕事をやることはリスクが伴うことが考えられます。

実質的には業務独占資格として考えても良いでしょう。

ただ、理学療法士が作業療法士の業務を行っている場合やその逆もあるので、完全に業務独占資格でもないとも言えます。

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理学療法士の歴史

理学療法士の起源は古代ギリシャ時代に遡ると言われています。

1960年、医学的リハビリテーションが予防及び治療と並ぶ医療の重要部門として要請されます。

1963年に 国内で最初の養成学校（3年制）が設立します。

1965年に理学療法士法が制定され、翌年に 国家資格としての理学療法士が制定され、更に同年9月日本理学療法士協会が結成されました。

1972年には、当時の厚生省より日本理学療法士協会に社団法人の認可が下りました。

1979年には全ての都道府県に全ての理学療法士会が設置されます。

同年、短期大学教育が開始になります。

1990年、学術研究団体として認定されます。

1992年には大学教育の開始します。

2000年、理学療法の日が誕生します。

2003年には理学療法士の増加とその就業分野の多様化につれて、あいまいになっていた臨床評価の基準を標準化を図る為に、ガイドラインが発行されました。

 

理学療法士の仕事内容

医療機関を利用する患者様や介護施設を利用する利用者様に対して理学療法を行い、基本動作能力の回復を図ることが理学療法士の主な仕事です。

主な活躍先は医療、福祉、保健、行政、介護ですが、プロスポーツのチームに属している理学療法士もいます。

理学療法を行う以外にも、在宅高齢者における住宅環境の改修、車いすや補装具を作る上でも関わりを持っています。

また、褥瘡チームの一員としての活躍の場があります。

理学療法士と褥瘡は一見結び付きがあるように見えませんが、褥瘡予防の為のポジショニングを考案するには理学療法士の知識が大きく役立ちます。

そして、患者様の体位に見合ったクッションの選択を提案したり、手先の器用な人はオリジナルのクッションを作って提供するという取り組みも行っています

数年前までは、リハビリ専門病棟での低栄養患者の増加が問題視されていました。

当時は栄養とリハビリは結び付きがないものとして考えられていました。

しかし、栄養管理をせずにリハビリを行っていては身体は痩せてしまい、患者様を更に衰弱させてしまいます。

現在では「リハ栄養」という管理栄養士と理学療法士の連携プレーによるプログラムが創設されています。

このリハ栄養が介護度の悪化防止や栄養状態の悪化防止に役立っており、現在は回復期リハビリテーション病棟において管理栄養士の配置による加算が認められています。

実際、在宅の高齢者が栄養管理と併せて理学療法を行った結果、高齢者と言えないような速度で早歩きが出来るようになったという事例がありました。

理学療法には薬剤師との連携も欠かせません。理学療法が滞ってしまう原因の一つとして薬の副作用による傾眠状態を起こしてしまうことです。

この傾眠状態によって身体を動かさないことが筋力低下に繋がるリスクがあります。

服薬コントロールを行うには、薬剤師との連携が関わるのです。

摂食嚥下リハビリテーションにおいても全身の筋力低下予防の観点から、理学療法士としての役割があります。

誤嚥性肺炎予防の為のポジショニング、呼吸リハビリ、嚥下機能に関与する頭頚部や体幹部の筋力低下予防、早期離床に向けたＡＤＬ改善の為の座位練習等が理学療法に関わっています。

 

資格取得までのルート

理学療法士の国家試験受験資格を得るには文部科学大臣及び厚生労働大臣に養成校にて定められたカリキュラムを修めて卒業する必要があります。

養成校は専門学校で3～4年、短大（3年制）、4年制大学があります。

国家試験は毎年2月に行われ、合格することによって理学療法士の資格が取得出来ます。

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試験内容

理学療法士国家試験で出題される科目は下記の通りです。筆記試験と口述試験および実技試験がおこなわれます。

 

 

作業療法士

作業療法士はリハビリテーションにおける専門分野の一つです。

作業療法士は対象者の「作業」に焦点を当てた治療・支援を行います。

「作業療法」とは心身に障害のある方に対して、その治療手段として様々な作業を用います。

この作業とは日常生活に関わる全ての諸活動を指し、食事や着替え等の身の回りの動作、家事や仕事、余暇活動がこの作業に該当します。

病気や怪我によって作業が上手くいかなくなってしまった時、作業療法士は様々な方法で対象者をサポートします。

このサポートには精神面でのアプローチも含まれています。

作業療法士は身体にハンディキャップを持っている人でも、残存機能を活かすことによってその人が自分らしく生活が送れるように、身体面及び精神面からサポート出来る職業であることが言えます。

作業療法士は名称独占資格です。作業療法士の仕事は理学療法士が代わって行う場合もありますので、完全には業務独占資格とは言えませんが、理学療法士同様に高度な知識や技術が必要となります。

理学療法士は物療を学ぶ一方、作業療法士は精神科専門療法に携わるという違いがあります。

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作業療法士の歴史

1963年に 国内で最初の養成学校（3年制）が設立します。

1965年に作業療法士法が制定され、翌年に 国家資格としての作業療法士が制定され、更に同年9月日本作業療法士協会が結成されました。

1975年に精神科作業療法診療報酬制度が点数化されるようになります。

1985年6月13日には日本作業療法士協会が作業療法の定義を独自に定めます。

1993年、広島大学に初めて四年制の作業療法士養成課程（医学部保健学科作業療法学専攻）が設置されます。

1996年に作業療法学の修士課程が設置され、1998年 には 作業療法学の博士課程が設置されます。

2007年、日本作業療法士協会が「作業療法5ヵ年戦略」を策定しました。

2008年12月、9月25日を作業療法の日として制定しました。

2009年12月に政治団体、日本作業療法士連盟が設立されます。

2013年、日本作業療法士協会が「第二次作業療法5ヵ年戦略」を策定しました。

 

作業療法士の仕事内容

作業療法は次の3つの能力を改善及び維持することによって自立した生活を送れるように支援します。

基本的動作能力

基本的動作能力とは運動、感覚・知覚、心肺、精神、認知機能に関わるものであり、これらの能力改善及び維持のためにケアを行います。

具体的には、物理的観感覚運動刺激、トランポリン、滑り台、サンディングボード、プラスティックパテ、ダンス、ペグボード、体操、風船バレー、軽スポーツ等です。

応用的動作能力

応用的動作能力とは、食事や排泄、家事など日常生活で必要とされる活動であり、これらの能力改善及び維持のためにケアを行います。

具体的には、食事・着替え・排泄・入浴などの日常生活動作、起居、移動、物品及び道具の操作、金銭及び貴重品管理、火元の管理、コミュニケーション練習、福祉用具の作成や使用、退院後の住環境の調整等です。

社会的適応能力

社会的適応能力とは、地域活動への参加、就労、就学、趣味活動等に関わるものであり、これらの能力改善及び維持のためにケアを行います

具体的には、書字、計算、ＰＣ操作、対人機能訓練、生活圏拡大のための外出活動、金融機関や役所等の利用、公共交通機関の利用、絵画、音楽、手芸、木工、竹細工、レクレーション等です。

その他

他にも、生活環境を改善するための相談や家庭内及び職場内での関係者との相談調整、ライフスタイルの再設計など多岐に渡ります。

 

作業療法士の主な就職先

作業療法士の就職先は一番病院が多く、総合病院、整形外科病院、精神科病院、リハビリテーションセンターが挙げられます。また介護福祉施設、障害者施設、養護学校、保健センターも就職先の一つとして挙げられます。

対象患者は大きく分けると「身体に障害を持っている方」「精神障害を持っている方」「高齢による障害を持っている方」「身体や知能に発達障害を持っているお子様」に分けられます。

それぞれのアプローチ方法は異なりますが、いずれにしろ、身体面でのリハビリテーションと精神面におけるサポートを行います。

これらのアプローチによってサルコペニア・フレイルの予防にも役立っています。

また、デイサービス等通所系福祉サービス事業所では、機能訓練指導員として身体機能の維持や介護予防を図るためのトレーニングを行ったり、住宅改修の提案にも携わっています。

 

資格取得までのルート

作業療法士の国家試験受験資格を得るには文部科学大臣及び厚生労働大臣に養成校にて定められたカリキュラムを修めて卒業する必要があります。

養成高校は専門学校で3～4年、短大（3年制）、4年制大学があります。国家試験は毎年2月に行われ、合格することによって理学療法士の資格が取得出来ます。

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試験内容

作業療法士国家試験で出題される科目は下記の通りです。筆記試験と口述試験および実技試験がおこなわれます。

 

 

言語聴覚士

言語障害、聴覚障害、嚥下障害などの問題へ専門的にアプローチし、検査や評価を行います。

その後、患者さんの状態や必要性に応じて、指導や助言、リハビリなどを実施していきます。

医師や看護師、理学療法士、作業療法士はもちろんのこと、介護スタッフやケースワーカーなどの福祉専門職、教育専門職などとも連携し、チーム医療の一環として患者さんを支える役目があります。

摂食嚥下機能にも関わっており、食べ物が口からこぼれる、うまく飲み込めない、むせる、といった摂食・嚥下障害に対して、原因の調査と「咀嚼して、飲み込む」ために必要な器官の運動訓練や、飲み込む反射を高めるための訓練を行います。

言語聴覚士が行う各種訓練は医師や看護師、理学療法士、作業療法士、介護福祉士も携わることが可能ですが、名称独占資格として位置付けられている為、言語聴覚士の資格を持たない者が言語聴覚士を名乗ることは禁止されています。

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言語聴覚士法が制定さてれから現在に至るまで

言語聴覚士の必要性は1960年代ごろから認識されるようになったと言われています。

言語聴覚士は日本において1997年に言語聴覚士法が制定されました。

1999年に初めて言語聴覚士の国家試験が実施され始めました。

その後、言語聴覚士の数は増え続け、2018年現在で3万1,000人以上の言語聴覚士が活躍しています。

歴史の浅い資格の為、社会的地位が確立しているとは言えません。

 

言語聴覚士の仕事内容

話す：言語障害（発声障害）

先天的な障害（発達障害）や、事故・病気が原因でことばが思うように話せない方（失語症）のリハビリ（ハビリテーション）や支援を行います。

言葉によるコミュニケーションには言語、聴覚、発生、発音、認知等の各機能が関係しています。

ところが病気や事故、障害、発達上の問題でこのような機能が損なわれることがあります。

言語聴覚士は言葉によるコミュニケーションに支障をきたす方に専門的サービスを提供し、その方の尊厳を保持した生活を構築出来るように支援します。

言葉によるコミュニケーションに支障をきたす原因として、脳卒中後の失語症、聴覚障害、言葉の発達遅れ、声や発音の障害など多岐に渡り、年齢層も小児から高齢者まで幅広く対応します。

言語聴覚士はこのような問題の本質や発現メカニズムを明らかにし、対処法を見出すために検査・評価を実施し、必要に応じて訓練、指導、助言、その他の援助を行います。

聞く：聴覚障害へのサポート

難聴をはじめとする聴覚に関する障害を抱える人に対して、機能評価や訓練を行います。また、補聴器のフィッティングや人工内耳設置後のリハビリ、主に幼児期の患児に対する言語の獲得のサポートなどを担うこともあります。

食べる：嚥下障害へのサポート

加齢や障害などが原因で摂食嚥下障害がある人に対して、咀嚼から嚥下までの一連の行為の中で問題になっている部分を明らかにしたうえで、嚥下反射を高めるための機能訓練などを実施します。

食べ物を細かく切る、とろみをつけるなどの指導も行うこともあります。

言語聴覚士は医療機関をはじめ、介護保険施設、福祉施設、教育機関等、幅広い領域で活躍します。

 

資格取得までのルート

言語聴覚士を取得するには次の2つのルートがあります。

言語聴覚士養成課程ルート

言語聴覚士になるためには、高校卒業後に言語聴覚士養成課程のある大学・短大・専修学校（3～4年制）で学びます。

その言語聴覚士国家試験の受験資格を得て、国家試験に合格後して取得となります。

言語聴覚士4年制大卒後課程ルート

一般の4年制大学を卒業している場合は、指定された大学・大学院の専攻科、あるいは2年制の専修学校を卒業することなどでも受験資格を得ることができます。

在学中は、言語聴覚障害、高次脳機能障害、嚥下障害、聴覚障害などについて専門的に学ぶほか、医療現場などで臨床実習も行います。

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試験内容

言語聴覚士国家試験で出題される科目は下記の通りです。

 

 

視能訓練士

視能訓練士とは、病院をはじめとする医療機関などで「目に関わる検査」や「視力に関わる訓練」を実施する職業です。

医師の指示のもと、視力、遠視、近視、乱視、視野、色覚、眼圧といった眼科一般検査、白内障、緑内障などの眼疾患に関する検査、眼鏡やコンタクトレンズの処方に関する検査等を行います。

また、斜視や弱視などの訓練治療にも携わります。

視能訓練士は、単に視力にあった眼鏡を作るというだけではなく、患者の今ある視力を生かすためにメガネなど補助具の選定・指導もします。

視力や視野に障害を持つ方々を救い、少しでもよりよい生活を送る為のサポートをします。

視能訓練士は名称独占資格です。

業務独占資格ではないので、、医師の監督下であれば、看護師や無資格者でも目の検査業務を行うことが可能です。

但し、検査内容によっては無資格者はできないものがあります。

 

視能訓練士の仕事内容

視能訓練士の就職先は病院の眼科や個人病院の眼科中心となります。

視能訓練士は近視、遠視、乱視の患者や眼疾患の検査、メガネやコンタクトレンズの使用に関する検査、超音波検査や眼底撮影等を行います。

 

資格取得までのルート

視能訓練士は他の多くの医療職と同様に国家資格です。そのため、視能訓練士の資格を得るには国家試験に合格する必要があります。取得するまでにいくつかのルートがあります。

指定の学校ルート（大学・専門学校）

（画像をクリックすると、大きな画像が表示されます）

高校を卒業後、指定された視能訓練士養成校で3年以上修業し、必要な知識と技術を修めるルート。

なお視能訓練士取得までの最短ルートは、指定の専門学校に入学するルートとなります。

 

大学や短大卒業後の指定養成校（1年制）

一般大学・短大・看護または保育の養成校などで2年以上の修業かつ、指定の科目を修めた後、視能訓練士養成校に入り直し1年以上修業するルート。

いわゆる1年制の視能訓練士養成校ルートがこれにあたります。

 

外国の視能訓練士学校を卒業するルート

外国の視能訓練士養成校を卒業、または外国での視能訓練士に相当する免許を所持し、厚生労働大臣に認定された人はこのルートになります。

 

試験内容

視能訓練士国家試験で出題される共通科目は下記の通りです。

 

 

まとめ

いずれの専門職も栄養学が底力となっています。

失格取得までの道のりも厳しいし、中には社会的地位の低いものもあり、待遇面で恵まれないことも…

患者様と直接関わる業務であることから、コミュニケーション能力を求められます。

ただ、相手とどの位の距離を保つのかは判断が難しいそうです。

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